あなたの個人的な成長は私たちにとって、とても重要なことです。私たちは今はまだとても小さな会社かもしれません。がしかし将来のための投資として大手企業と比較しても遜色のない学習支援、各種ビデオセミナーへの参加支援、社内ライブラリー、社内SNSなどによるチーム間のスキルの共有のシステムをつくっています。2016年度だけでも約350万円を超える学習教材への投資を行っています。
現状は部門を超えた連携がされています。デザイン点数が日本一のカフェ・喫茶を中心としたのぼり旗事業にてマーケティングの仕組みを磨き2020年までに顧客業種ごとの事業部制に移行します。きっと事業部間の移動はあなたにとって視野を広げるよい機会になるでしょう。
| 会社名 | 株式会社トランプス |
|---|---|
| 資本金 | 10,000,000円 |
| 設立日 | 2006年7月3日 |
| 連絡先 | 045-479-8751 [代表電話] 045-479-2243 フリーダイヤル 0120-39-4441 FAX 045-225-9211 |
| 社員数 | 役員2名 社員4名 アルバイト2名 |
| 事業内容 | のぼり旗制作販売EC事業 エディトリアルデザイン事業 グラフィックデザイン事業 |
| 所在地 | 勤務地 〒225-0013 横浜市青葉区荏田町2361-3 林ビル1-C号 本店所在地 〒225-0002 横浜市青葉区美しが丘1-4-8 |
「デザインのチカラで人生の勝利者をつくる」という企業哲学に沿った活動を積み重ねています。今後も小規模事業者や商店街・観光協会など地域発展のための活動を行ってまいります。
横浜型地域貢献企業 最上位認定
GMOペパボ ショッピングカート／カラーミーショップ大賞 優秀賞を受賞
結果が出て本当によかったです。前月比客数34.6％増というのは交通量の多いことと、もちろんご夫妻のお人柄と料理の腕前あってのことだと思います。そして今回、当店が学んだことはただ“大きな声で訴えるような”デザインだからといって結果が出るとは限らないということです。
通常、売上が落ちる夏に向かう時期に売上をキープできたのは、「すごい」のひと言。以前はよくみかける既製品のぼりを使用していたそうです。「支那そば」一点押しの、のぼり旗で前月に比べ構成比が20%以上アップ。
この結果は明らかにオリジナリティーのあるのぼり旗の効果と言えるのではないでしょうか。
お客さまの声を聞くことによって新たな発見があります。もちろん購入してくれる方々の意見も大切だと思いますが、その先のお店に入店されるユーザーの意見も大切だと考えています。私たちはどの会社よりも”生の声”を集めつづけています。
1994年 多摩美術大学 デザイン料 グラフィックデザイン専攻 卒
日本グラフィックデザイナー協会（JAGDA）正会員
株式会社アレフ・ゼロ（現コンセント）にてエディトリアルデザイン全般に携わる
マガジンハウス、日経BP社、電通総研、JTB、聖教新聞社、リクルート、JCB、ほか多数
2002年 多摩美術大学 デザイン料 グラフィックデザイン専攻 卒
株式会社C.C.レマン、株式会社エイチアンドエルにてグラフィックデザイン全般に携わる
SUZUKI、SONY、JAL、SAPPORO、BRAUN、大和証券、三菱東京UFJ銀行、ほか
1990年 武蔵野美術大学 造形学部 視覚伝達デザイン学科 卒
広告制作会社にて 千葉県千葉市行政のCIマニュアル製作、ファッションブランドKRIZIAほか
株式会社アレフ・ゼロにて、Tarzan（マガジンハウス）、リクルート、ほか多数
独立後、イタリアにて、『VOGUE GIOIELLO』コンデナスト社、デザインチームに参加
帰国後、株式会社トランプス取締役 兼 グラフィックデザイナーに
駒澤大学文学部心理学科 卒
在学中にアルバイトとして株式会社トランプスに勤務、卒業と同時に入社。
現在社内システム、ウェブサイト作成を担当。
弘前大学医学部保健学科看護学専攻卒。
卒業後、看護師として働く。その後2017年4月より株式会社トランプスに入社、広報・マーケティング部に所属。ニュースレターの編集、ダイレクトレスポンスマーケティングに基づくマーケティング等を行っている。
東日本大震災の復興支援として個別にデザインしたのぼり旗を無料提供しました。（のぼり旗1,030枚、ポール971本）該当地域の方は2022年まで被災地特別価格にて提供。
デザインのぼりショップの所在地である神奈川県横浜市のたまプラーザ駅前通り商店会とコラボしました。地元小学生がクレヨンや絵の具で描いた「未来のたまプラーザ」がペナント印刷され、街を彩りました。2014年7月26日付の神奈川新聞で取り上げられました。
私たちは2016年3月28日に横浜市より【最上位認定】の評価をいただくことができました。
本制度は本業及びその他の活動を通じ環境保全活動、地域ボランティア活動などの社会的事業に取り組んでいる企業等を、一定の基準の下に「横浜型地域貢献企業」として認定し、その成長・発展を支援するものです。
①システム評価とは
「地域志向ＣＳＲマネジメント・システム規格」に基づき、地域貢献活動を継続的に取り組むための経営システム（Plan→Do→Check→Actの仕組み）が構築されているかどうかの評価。
地域や社会への視点を組み込んだ経営ビジョンの策定・周知状況／地域や社会を意識した事業活動に取り組む組織体制の構築状況／社員の意識啓発、人材育成の実施状況／社内ルール、手順書の作成、周知状況など
②地域性評価とは
地域貢献活動への取組状況を、一定の取組項目数とこれに対応する地域性基準により評価。
（1）取組項目評価は、コンプライアンス、地域社会貢献、地元活用・志向、雇用、環境、品質、財務・業績、労働安全衛生、消費者・顧客対応、情報セキュリティなど多岐に渡ります。（２）地域性基準評価では個別に設定された達成状況基準が要求されます。
